群馬県立産業技術センター

Gunma Industrial Technology Center

恒温恒湿室(東毛)のご紹介


~ 設定した温湿度の状態を再現し、製品の温湿度に対する評価を行うことができます ~

本装置は、設定した温湿度の状態を再現し、製品の温湿度に対する評価を行うことができます。

機器名 恒温恒湿室(東毛)
型式 TBE-4HW4P4C
メーカー名 エスペック株式会社
外観写真
このような試験が可能です (用途)  温度・湿度の制御された槽内に製品を設置し、性能や信頼性を評価するための試験です。
 試験条件下での動作確認や耐湿性能の評価、温湿度条件を繰り返すサイクル試験等が可能です。
特徴  大型の槽内を温湿度制御することが可能ですが、特に低湿度条件として、湿度10%までの低湿度制御が可能です。また低温領域(5℃から20℃の範囲)においても湿度制御が可能です。静電気の発生しやすい状態をつくりだせることから、OA機器などの動作試験や信頼性試験に活用できます。
仕様 ビルトインチャンバー
○温度範囲:-40℃~+80℃
○湿度範囲:10~95%RH(調湿範囲表を参照)
※湿度制御では温度範囲に制限が生ずる場合がある。
○温度下降時間:+20~-40℃まで180分以内
○温度上昇時間:+20~+80℃まで60分以内
○試験室内寸法:W 4070×H 2100×D 1970mm
○ケーブル孔:φ5cm
○サイクルモードでの運転:可能
○温湿度記録計:打点式記録計
利用例  大型機械など通常の恒温恒湿器に入らない大きさの供試品の試験、特定の温湿度環境下で人が直接機器を操作するなどの試験を実施するための大型環境試験室です。
・大型製品への温湿度試験やサイクル試験
・低湿度環境下における静電気の帯電減衰時間の測定
・20℃以下の温度領域における低湿度環境試験(冬季環境を想定した試験)
【注意点】
 試験温度領域で化学変化や熱変化を起こし腐食性ガス、毒性ガスを発生するものは測定できません。
 測定者が室内に入る場合には、2名以上で作業し、少なくとも1名は室外で安全に配慮する必要があります。
設置場所 東毛産業技術センター(太田市)
担当係 光計測係
連絡先 TEL:0276-40-5090
利用料金 ○依頼試験手数料
 1時間につき3,240円 1時間を超えるとき、1時間ごとに1,180円を加える
 県外企業の方は金額が1.5倍になります(ただし開放研究室は除きます)
○機器開放使用料
 1時間につき1,080円
 県外企業の方は金額が1.5倍になります(ただし開放研究室は除きます)
導入年度 2003年度
機器名 恒温恒湿室(東毛)
型式 TBE-4HW4P4C
メーカー名 エスペック株式会社
外観写真
このような試験が可能です (用途)  温度・湿度の制御された槽内に製品を設置し、性能や信頼性を評価するための試験です。
 試験条件下での動作確認や耐湿性能の評価、温湿度条件を繰り返すサイクル試験等が可能です。
特徴  大型の槽内を温湿度制御することが可能ですが、特に低湿度条件として、湿度10%までの低湿度制御が可能です。また低温領域(5℃から20℃の範囲)においても湿度制御が可能です。静電気の発生しやすい状態をつくりだせることから、OA機器などの動作試験や信頼性試験に活用できます。
仕様 ビルトインチャンバー
○温度範囲:-40℃~+80℃
○湿度範囲:10~95%RH(調湿範囲表を参照)
※湿度制御では温度範囲に制限が生ずる場合がある。
○温度下降時間:+20~-40℃まで180分以内
○温度上昇時間:+20~+80℃まで60分以内
○試験室内寸法:W 4070×H 2100×D 1970mm
○ケーブル孔:φ5cm
○サイクルモードでの運転:可能
○温湿度記録計:打点式記録計
利用例  大型機械など通常の恒温恒湿器に入らない大きさの供試品の試験、特定の温湿度環境下で人が直接機器を操作するなどの試験を実施するための大型環境試験室です。
・大型製品への温湿度試験やサイクル試験
・低湿度環境下における静電気の帯電減衰時間の測定
・20℃以下の温度領域における低湿度環境試験(冬季環境を想定した試験)
【注意点】
 試験温度領域で化学変化や熱変化を起こし腐食性ガス、毒性ガスを発生するものは測定できません。
 測定者が室内に入る場合には、2名以上で作業し、少なくとも1名は室外で安全に配慮する必要があります。
設置場所 東毛産業技術センター(太田市)
担当係 光計測係
連絡先 TEL:0276-40-5090
利用料金 ○依頼試験手数料
 1時間につき3,240円 1時間を超えるとき、1時間ごとに1,180円を加える
 県外企業の方は金額が1.5倍になります(ただし開放研究室は除きます)
○機器開放使用料
 1時間につき1,080円
 県外企業の方は金額が1.5倍になります(ただし開放研究室は除きます)
導入年度 2003年度